ミラノを拠点とする研究所 Institute for Studies on Public Opinion（ISPO)の調査によると、回答者の55％が、自国でGM（遺伝子組み換え）の研究を継続することは有用であるとし、回答者の52％が、将来GM食品を喜んで買うとの結果が得られました。また、好意的な回答の理由として、GM食品のもつ健康上の利点（48％）、続いて、良好な環境が持続できること（37％）、低価格（27％）が続き、その一方で回答者の4分の1が、いかなる条件の下でもGM食品を購入しないとしています。また、回答者の多く（52％）は、GM製品の販売が合法であれば、GM作物の栽培も合法であるとしています。さらに、回答者の56％は、イタリアの農業者がGM作物の栽培を禁止されているのに、他国の農業者がGM作物を栽培し、イタリアで販売することを許可されている状況に不公平感を抱いているとしています。
2012年11月28日 Futuragra
http://www.futuragra.it/index.php?option=com_content&task=view&id=247&Itemid=115 （英語）
